｢観客動員数5000万人減｣の映画館がアニメばかりになった理由 https://president.jp/articles/-/93534 クリント・イーストウッド監督の最新作が、51年ぶりに日本国内では劇場公開を見送られた。映画業界で今、何が起こっているのか。 ジャーナリストの松谷創一郎氏は「観客動員がコロナ禍以前に比べて5000万人減っている。これは日本だけでなく世界的に起こっている現象だ。 いよいよ映画館離れが決定的になりつつある」という――。 昨年12月、クリント・イーストウッド監督の最新作『陪審員2番』がひっそりと公開された。94歳のイーストウッドにとって、最後の監督作になると考えられている作品だ。 しかし、日本で公開されたのは映画館ではなく、動画配信サービスのU-NEXTだった。イーストウッドの監督作品が映画館で公開されない事態は51年ぶりであり、極めて異例のことだ。 この特異な状況の背景にあるのは、日本における外国映画の著しい不調だ。 2024年の映画産業を概観すると、観客動員は前年比マイナス7.1％、興行収入は前年比マイナス6.5％となった。これはコロナ禍後の回復傾向が 一段落したことを示す数字だ（日本映画製作者連盟「2024年（令和6年）全国映画概況」より）。 特筆すべきは、日本映画の興行収入シェアが75.3％という驚異的な数字を記録したことだ。これは1958〜1961年の映画全盛期と、2020〜2021年のコロナ禍以来の高水準となる。 興行収入トップ10のヒット作を見ても、日本映画が8作品、外国映画は2作品。しかも、10作品中6作がアニメであり、外国映画の2本もここに含まれる。 興行収入10億円以上の41本のうち24本（58.5％）は実写だが、興行収入では42.8％にとどまる。つまり、アニメのほうが大ヒットすることを意味している。 このように日本の映画産業では、「邦高洋低」に加え「アニ高実低」という新たな構図が固まりつつある。語弊を恐れずに言えば、日本のアニメばかりが大ヒットする状況だ。 https://president.jp/articles/-/93534?page=2 https://president.jp/articles/-/93534?page=3
